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2019年4月に株を買ってはいけない!10連休は暴落が危険!

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2019年のゴールデンウィークは、皇太子さまが新天皇に即位される5月1日が臨時祝日になるため、合計10連休となる事は、多くの方が既にご存知でしょう。世間では賛否両論が巻き起こっていますが、少なくとも株式市場にとっては「最低最悪の愚策!」「悪影響が絶対確実な地獄の連休」だと断言できます。

2019年4月の10連休に株を買ってはいけない理由を、分かりやすく解説してみます。

もともと『4月』という月は統計上、株式市場がプラスになりやすく、投資家にとっては良い時期です。2018年までの過去10年間で、日経平均株価が平均約3%上昇していますし、日本の株式市場にとても影響が大きい「外国人投資家」の売買動向は、18年連続で買い越しという素晴らしい状況でした。

4月に買いが増える理由は、日本の上場企業は多くが3月末が決算なので、投資家には配当金が入るため、新たな株を物色買いする余力が生まれる事が一つ。またアメリカ(NYダウ平均株価)も4月は、2018年まで13年連続でプラスな事も、投資家の心理をポジティブにさせている要因と言えます。

しかし今年2019年は、ゴールデンウィークが10連休と前代未聞の長さとなり、その間株式市場も閉鎖されます。2週間近く市場が閉鎖され売買不能となることが、投資家心理を間違いなく最悪にさせるのです。


※10連休が決定する前の報道

特に売買高の多くを占める機関投資家()は、年末年始や例年のゴールデンウィークなどの5〜6連休ですら、地政学リスクに備えてポジション縮小させる事が常識です。10連休となれば、機関投資家〜特に短期筋や海外勢は間違いなく、連休前にポジションを全て閉じるでしょうし、個人投資家もリスクを嫌って手仕舞いする人が激増すると予測されます。

機関投資家とは、投資信託・年金基金・証券会社の自己売買部門・ヘッジファンド等の法人投資家の総称。日本の株式市場の売買高の6割以上を占める海外投資家も、大半がこれに相当する。

日本は元々、地政学リスクが相当高い国です。北朝鮮のミサイル発射、全国どこでも起きる可能性がある大地震など、発生すれば株式市場が暴落する危険因子が常に備わっています。加えてアメリカ大統領=トランプも常に暴走リスクを孕んでおり、実際に2018年の軟調相場も、トランプの発言が原因の一つだとされています。更に2018年末の世界的株価大暴落により、世界経済がリセッション入りする(景気後退に陥る)と警笛を鳴らす専門家も増えました。


※大型連休前に株を買ってはいけない

ただでさえ不穏な空気が漂う2019年の株式市場なのに、10連休だと言われれば、まともな投資家なら「ポジションを持ち越すリスクは取れない・・・」と考えます。従って2019年4月は、軟調相場がほぼ確定的であり、ブラックマンデー級の歴史的大暴落が来てもおかしくない、酷いカレンダーなのです。

4月の配当・優待の権利確定日(2019年は23日)の翌日以降は、株式市場にまともな買い手が残っているとは思えません。よって権利落ち日以降に大暴落するという説が一つです。あるいは、3月末の配当金による物色が行われない〜機関投資家や海外投資家が、5月の連休明けまで買いに向かわず、4月はずっと相場が軟調なままの可能性もあります。

伊藤園など人気の優待株も危険かも・・・

いずれにせよ4月の市況が軟調になる事は確定的で、例年のように日経平均株価が上昇を続ける可能性はほぼゼロです。第二次安倍政権は、日銀に金融緩和を断行させたり、ETFを買わせて株価の底支えをするなど、基本的に株式市場に良い政策を続けてきましたが、この10連休は最悪の愚策です。年後半に予定している消費税増税と共に、政権末期の酷い置き土産となりそうです・・・。

4月末は、数こそ少ないものの、伊藤園【2593】・くら寿司【2695】・テンポスHD【2751】など、個人投資家に人気の飲食系の株主優待が幾つかあります。特に伊藤園は4月に値上がりするケースが多く、優待先回り投資でも注目される企業です。

しかし今年2019年4月は最悪の市況が予想されるので、株を買わない方がよいかも知れません。直前にクロス取引きする「優待タダ取り」の手法も、今年は市況が悪いので実施者が増えて、逆日歩が高騰するリスクも高いので要注意です。

2019年4月に株を買ってはいけない!まとめ
・ゴールデンウィークが10連休となり、株式市場が閉鎖される
・よって機関投資家が、リスクを避けるために株を売ってくる可能性大
・伊藤園などの人気の優待銘柄でも、今年は危険かも?

例外的に、完全に長期投資〜10年以上先まで売ることはないつもりで投資する人なら、株式市場が下落濃厚な訳ですから、安値仕込みの絶好の時期になるかも知れません。いずれにせよ、2019年4月は「株価下落が濃厚、超危険な月」となるので、個人投資家の人は要注意です。

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