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値がさ株とは?値動きの特徴やデメリット

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値がさ株とは、単元当たりの金額が大きい銘柄のことを言います。明確な基準はありませんので「1単元=30万円以上になると値がさ株」という専門家も居れば「50万円以上」という人も居ます。ユニクロ・任天堂・JR東海のような、1単元が100万円を超えれば、さすがにどんな専門化も「値がさ株」と表現します。

※2018年10月より、一部の銘柄(ETFやREITなど)を除き、全て単元が100株に統一されました。

値がさ株の値動きの特徴としては、保有するのに多額の資金が必要なので、個人投資家が長期保有するケースが少なくなるという点が挙げられます。例えば日本一の値がさ株=ユニクロ(ファーストリテイディング・9983)は、2018年末基準では1単元=560万円も必要なので、一般の個人が投資すると、全財産のかなり多くをユニクロ株に投じることになってしまうので、個人投資家比率が非常に低いです。

また株主優待を設ける企業でも、値がさ株だと個人投資家が長期保有しにくいというジレンマに陥ります。株主優待を導入する目的は、個人投資家に長期で保有して貰うことが目的です(例外はありません)から、矛盾する訳です。

事例を挙げると、個人投資家に1.2を争う人気の優待株であるマクドナルド【2702】は、長年1単元=2〜3千円程度でしたが、2017年から株価が急騰し、単元で5千円前後もかかる値がさ株へと変貌しました。そのため、長期保有するには多額の資金が拘束されるデメリットがあるため、個人投資家から敬遠されがちになりました。そのため、決算直前に激しく売買され、値動きが荒くなりました。

ディズニーランドの1日優待券が人気だったオリエンタルランド【4661】も、単元1万円を超える値がさ株になってしまったので、値動きが荒くなり投資家から不評の口コミが増えています。

日経平均株価に採用されにくいので、値動きが激しい

値がさ株のもう一つの特徴は、日経平均株価に採用されにくいというデメリットです。例えば2018年末基準でいうと、約4千ほどある上場銘柄の内、1単元=100万円を超える「超絶値がさ株」は33銘柄ありました。しかしこのうち、日経平均株価に採用されているのは6銘柄だけで、キーエンス・任天堂・村田製作所・ニトリ・大正製薬など、日本を代表する企業も漏れています。

日経平均株価の算出方法は、単純な株価水準が影響する方法なので、値がさ株の影響が大きくなる、はっきり言って悪い計算方法です。TOPIXを始め、世界中の大半の株価指数は「時価総額加重平均(浮動株調整後)」という、値がさ株に影響されない計算方法を採用しています。そのため、日経平均株価は225銘柄の平均であるはずなのに、最大の値がさ株=ユニクロだけで構成比率の約10%を占めるという、ポンコツ指数なのです。

★関連ページ;日経平均株価に影響の大きな銘柄

よって、キーエンスや任天堂など、他の値がさ株を採用すると更にいびつな構成比率になるので、世界的大企業であるにも関わらず、指数に組み入れられないという問題が続いているのです。この事が、外国人投資家に日経平均株価が無視される(TOPIXやMSCIジャパンがベンチマークにされる)最大の理由です。

「別に日経平均に入ってなくてもいいのでは?」と思うかも知れませんが、実は大きなデメリットがあります。日経平均株価に採用されないと、日本国内の機関投資家から敬遠されがちになる・・・という問題が発生するのです。日経平均に入っている銘柄は、自動的に日経平均株価連動のインデックスファンドやETFに長期保有されるので、株価を底支えする資金がある事になり、値動きがマイルドになるメリットがあります。

任天堂【7974】が時価総額4兆円規模の超大型株にもかかわらず、まるで仕手株の如く株価が乱高下するのは、移り変わりの激しいゲーム業界株だから・・・というだけではありません。任天堂は日経平均株価に入っていないので、同規模の企業に比べて腰の座った投資主体が少なくなっている事も大きな理由です。

値がさ株とは?値動きの特徴やデメリットまとめ
・値がさ株とは単元当たりの金額が大きい企業のこと
・株主優待を実施していても、長期保有する個人投資家が少ない
・日経平均株価に採用されにくいため、値動きが荒くなりがち

2019年以降、東証一部の条件見直し〜JASDAQと2部の合併など、様々な改革案の「観測気球」があがっています。これを機に日本経済新聞社も、今の欠陥だらけの日経平均の算出方法を見直し、値がさ株でも採用する方向へと改革していくべきです。また企業の側も、株主優待を設けて個人投資家を増やしたいなら、株式分割して値がさ株である事を解消すべきですね。

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